2.材料の力学

2.1 棒材の引張と圧縮

2.1.1 応力とひずみの定義
(1)応力の定義
 物体に作用する外部からの力を外力(external force)とよび,材料や構造に作用する外力を荷重(load)とよんでいる.力の単位は,工学単位系の場合( ${\rm kgf, tf}$ ),SI単位系の場合( ${\rm N}$:ニュートン)が用いられる.
 一様な断面積 $A$ を持つ棒に引張荷重 $P$ が作用すると,図2.1.1に示すように,断面のいたるところで引張力が生ずる.
$\hspace{0em}$図2.1.1 応力
単位面積あたりの引張力のことを応力(stress)とよび,以下のように定義する.
\[ {\rm (2.1.1)}   \sigma = \frac{P}{A} \]
 応力の単位は,工学単位系の場合( $ {\rm kgf/cm^2, kgf/mm^2, tf/m^2}$ ),SI単位系の場合( ${\rm Pa}$ :パスカル)が用いられる.ただし,$1 {\rm Pa} = 1 {\rm N/m^2}$ である.
 図のように引張力によって生ずる応力を引張応力(tensile stress),圧縮力によって生ずる応力を圧縮応力(compressive stress)とよび,これらの応力を一般に垂直応力(normal stress)とよんでいる.通常,引張応力を正と考えるが,土や岩盤,コンクリートなどの圧縮力を主に受け持つ材料では,圧縮力を正と考えるのが普通である.
 大きな引張力が作用すると,元の断面積が小さくなる.この断面積を用いて求めた応力を実応力あるいは真応力(actual stress)とよび,元の断面積により式(2.1.1)のように求めた応力を公称応力(nominal stress)とよぶ.一般に応力といえば公称応力を意味する.
(2)ひずみの定義
 棒に引張荷重が作用すると,棒は伸びる.このような現象を変形(deformation)とよぶ.図2.1.2は一様な断面を持つ棒に引張荷重が作用した場合の変形状況を示した図である.
$\hspace{0em}$図2.1.2 ひずみ
点線が変形前,実線が変形後の状態を示している.図の場合,軸方向に( $l-l_0$ )だけ伸びており,軸と直角方向には( $d-d_0$ )だけ縮んでいる.単位長さあたりのこの変形量をひずみ(strain)とよび,次のように定義する.
\[ {\rm (2.1.2)}   \left. \begin{array}{rcl} \varepsilon &=& \displaystyle \frac{l-l_0}{l_0} \\ \varepsilon' &=& \displaystyle \frac{d-d_0}{d_0} \end{array} \right\} \]
ひずみは無次元量で普通%で表す.また,引張ひずみが正であれば,圧縮ひずみは負となる.
式(2.1.2)において,$\varepsilon$ は荷重方向のひずみで縦ひずみ(longitudinal strain)とよんでおり,$\varepsilon'$ は荷重と直角方向のひずみで横ひずみ(lateral strain)とよんでいる.また,伸びによるひずみを引張ひずみ(tensile strain),縮みによるひずみを圧縮ひずみ(compressive strain)とよぶ.
 一方,変形前の棒の体積を( $V$ )とし,変形後( $V+\Delta V$ )となった場合,単位体積あたりの変化量を体積ひずみ(cubical strain)とよび,次のように定義する.
\[ {\rm (2.1.3)}   \varepsilon_v = \frac{\Delta V}{V} \]
例題2.1.1
 長さ $30 {\rm cm}$,半径 $2.5 {\rm cm}$ の丸鋼が $200 {\rm kN}$ の引張力を受けて,$0.0149 {\rm cm}$ だけ伸びた.この場合の垂直応力ならびに縦ひずみは次のように計算される.
\[ \sigma = \frac{P}{A} = \frac{200000}{\pi (0.025)^2} = 101.86 \; {\rm MPa} \] \[ \varepsilon = \frac{\Delta l}{l} = \frac{0.0149}{30} = 4.967 \times 10^{-4} \]
例題2.1.2
 円形断面の鋼棒を $50 \; {\rm kN}$ の力で引っ張る.棒に生ずる応力を $12.5 \; {\rm MN/m^2}$ 以下にとどめるために必要な断面積は次のように計算される.
\[ A = \frac{P}{\sigma} = \frac{50 \times 10^3}{12.5 \times 10^6} = 40 \times 10^{-4} \; {\rm m^2} = 40 \; {\rm cm^2} \]
2.1.2 応力ひずみ関係
図2.1.3に示すような軟鋼で作った試験片に荷重を静かに加えると図に示すような応力とひずみの関係が得られる.図のように横軸をひずみ,縦軸を応力で表した図を応力-ひずみ図(stress-strain diagram)とよんでいる.図中,実線は公称応力によるものであり,点線は真応力を元に描いた図である.一般に,応力-ひずみ図は公称応力を用いて作成した曲線をさすことが多い.
$\hspace{2em}$図2.1.3 応力-ひずみ図
 図中のO点から $L$ 点までは応力とひずみが直線的であり,$L$ 点のことを比例限度(limit of proportionality)とよんでいる.$L$ 点からさらに荷重を加えると徐々に直線関係から離れ変位が増大し,$E$ 点に達する.ただし,$E$ 点までは,荷重を取り去ると変形が元に戻る.このような性質を弾性(elasticity)とよんでおり,点 $E$ を弾性限度(limit of elasticity)とよんでいる.$E$ 点を越えて荷重を作用させた後,荷重を取り除いたときに生ずるひずみを残留ひずみ(residual strain)あるいは永久ひずみ(permanent set)という.永久ひずみが生ずるような性質を塑性(plasticity)いう.
 $E$ 点から荷重をさらに加えると,やがて $Y_u$ 点に達し,応力が低下して急激にひずみが増大する.このような現象を降伏(yield)とよんでおり,点 $Y_u$ のことを上降伏点(upper yield point),点 $Y_l$ のことを下降伏点(lower yield point)とよんでいる.
 この後,荷重を加えると,やがて応力値は最大点 $U$ に達し,$B$ 点において破断する.$U$ 点における応力を引張強さ(tensile strength)とよび,$B$ 点を破断強さ(breaking strength)とよぶ.
2.1.3 フックの法則と弾性係数
 1678年,Robert Hookはある範囲内(図2.1.3に示す比例限度内)において,応力とひずみが正比例するということを実験によって確かめた.この関係はフックの法則(Hook’s law)とよばれており,次のように示される.
\[ {\rm (2.1.4)}   応力 = 定数 \times ひずみ \]
ここで,比例定数を,弾性係数(modulus of elasticity)あるいは,ヤング率(Young’s modulus),縦弾性係数(modulus of longitudinal elasticity)などとよび,$E$ で表す.弾性係数は応力と同じ単位をもつ.式(2.1.4) は応力を $\sigma$,ひずみを $\varepsilon$ として次のようにかくことができる. s law)とよばれており,次のように示される.
\[ {\rm (2.1.5)}   \sigma = E \varepsilon \]
図2.1.3に示した軟鋼の応力-ひずみ図には $OE$ 間のように直線に近い部分が存在したが,コンクリートや岩盤,ゴムなどでは,明確な比例部分や降伏点がないのが普通であり,フックの法則が成立しない.この場合,応力とひずみの関係を次のように指数関数を用いて表すことが行われている.
\[ {\rm (2.1.6)}   \sigma^n = E \varepsilon \]
$\hspace{4em}{\rm (a)} \hspace{7em}{\rm (b)} \hspace{6em}{\rm (c)}$
$\hspace{8em}$図2.1.4 弾性の指数法則
式(2.1.6)において,$n=1$ の場合が図2.1.4(a)に示すようにフックの法則に従う場合であり,$n \gt 1$ の場合は $図(b)$ に示すように応力の増加よりひずみの増加の方が大きい場合で,コンクリートや岩盤などではこれに似た曲線となる.また,$n \lt 1$ の場合は図(c)に示すように応力の増加のほうがひずみの増加より多い場合で,ゴムの引張応力に関する応力-ひずみ図はこの傾向を示す.
 コンクリートのように応力-ひずみ関係が曲線で表される場合,図2.1.5 に示すように,割線弾性係数(secant modulus of elasticity),接線弾性係数(tangent modulus of elasticity),初期接線弾性係数(initial tangent modulus of elasticity)がよく利用される.それぞれの関係を以下に示す.

$\hspace{2em}$図2.1.5 各種弾性係数
\[ {\rm (2.1.7)}   \left. \begin{array}{rcl} E_i &:& 初期弾性係数 ( = \tan \theta_i ) \\ E_t &:& 接線弾性係数 ( = \tan \theta_t ) \\ E_s &:& 割線弾性係数 ( = \tan \theta_s ) \end{array} \right\} \]
 設計計算を行う際,構造用の鋼材の場合 $E=205 {\rm GPa}$,鉄筋コンクリートの場合 $E=22.6 {\rm GPa}$ 程度がよく利用されているが,実際の設計に際しては,示方書や指針に規定されていればその値を,そうでなければ,実験などの値を参考にして決定しなければならない.
例題2.1.3
例題2.1.1に示した丸鋼の弾性係数を求めてみよう.例題2.1.1より
\[ \sigma = 101.86 \; {\rm MPa} \\ \varepsilon = 4.967 \times 10^{-4} \]
であるため,弾性係数は次のように計算できる.
\[ E = \frac{\sigma}{\varepsilon} = \frac{101.86 \times 10^6}{4.967 \times 10^{-4}} = 20.5 \times 10^{10} = 205 \; {\rm GPa} \]
例題2.1.4
 長さ2m,直径1cm,弾性係数 $E=205 \; {\rm GPa}$ の鋼棒に $20 \; {\rm kN}$ の引張力を作用させたときに生ずる伸びを求めてみよう.フックの法則に従えば,棒に生ずるひずみが次のように求まる.
\[ \varepsilon = \frac{\sigma}{E} = \frac{\displaystyle \frac{P}{a}}{E} = \frac{\displaystyle \frac{20 \times 10^3}{\pi \times (5 \times 10^{-3})}} {205 \times 10^9} = 1.242 \times 10^{-3} \]
したがって,ひずみの定義より伸びは次のように求められる.
\[ \Delta l = l \times \varepsilon = 200 \times 1.242 \times 10^{-3} = 248.4 \times 10^{-3} = 0.248 \; {\rm cm} \]
例題2.1.5
例題2.1.4において,伸びを $4 {\rm mm}$ 以内にするためには,最大いくらの荷重が作用できるか求めてみよう.
\[ P = \frac{EA}{l} \Delta l = \frac{205 \times 10^9 \times \pi (5 \times 10^{-3})^2}{2} \times 4 \times 10{-3} = 32.2 \; {\rm kN} \]
2.1.4 ポアソン比
2.1.1節に述べたように,ひずみには縦ひずみと横ひずみがある.この比をポアソン比(Poisson’s ratio)とよび,次のように定義する.
\[ {\rm (2.1.8)}   \nu = - \frac{\varepsilon'}{\varepsilon} \]
ここで,$\nu$ (ニュー)はポアソン比で,$\varepsilon'$は横ひずみ,$\varepsilon$ は縦ひずみである.縦ひずみが伸びであれば横ひずみは縮みとなり符号が逆転するため,式(2.1.8)に示すように負を付けてポアソン比の値が常に正となるようにしている.
 一方,次に示すように,ポアソン比の逆数をポアソン数(Poisson’s number)といい,$m$ で表す.
\[ {\rm (2.1.9)}   m = \frac{1}{\nu} \]
 通常,構造用鋼材では,$\nu=0.3$,コンクリートの場合は $\nu=1/6$ がよく利用されるが,弾性係数の場合と同様,実際の設計に際しては,示方書や指針に規定されていればその値を,そうでなければ実験などの値を参考にして決定しなければならない.
例題2.1.6
 荷重方向に $5 \times 10^{-4}$ のひずみが生じている材料において,ポアソン比が $0.3$ の場合の横ひずみを求めてみよう.
\[ \nu = - \frac{\varepsilon'}{\varepsilon} \hspace{2em} より \hspace{2em} \varepsilon' = -\nu \cdot \varepsilon = -0.3 \times 5 \times 10^{-4} = -1.5 \times 10^{-4} \]
2.1.5 単一部材の引張と圧縮
 部材の軸と一致する方向に引張力を受け,それに抵抗する部材を引張材(tension member, tie)という.また,圧縮を受ける場合は圧縮材(compression member, strut)とよばれている.これらの部材は,弾性範囲内であれば引張応力と圧縮応力が作用するという違いこそあれ,取り扱いは同様である.
 構造に応力が発生する原因は,荷重,温度変化,潜在変形などが考えられる.本節では,これらの要因による単一の材料から構成される引張材あるいは圧縮材の応力とひずみ,あるいは変位の関係について整理する.
(1)一定断面の部材に荷重が作用する場合
図2.1.6に示すような,一様断面積 $A$,弾性係数 $E$ の引張材に荷重 $P$ が作用した状態を考えてみよう.

$\hspace{0em}$図2.1.6 断面積一定の引張材
このとき,軸方向の応力を $\sigma$ とすれば,軸方向のつり合い条件は次のようになる.
\[ {\rm (2.1.10)}   \sigma A = P \hspace{2em} (つり合い条件) \]
 一方,この引張材がフックの法則に従うものとすれば,応力とひずみは次のような関係にある.
\[ {\rm (2.1.11)}   \sigma = \varepsilon \hspace{2em} (応力ひずみ条件) \]
また,部材の伸びを $\Delta l$,部材長を $l$ とすれば,ひずみと伸びは次の関係にある.
\[ {\rm (2.1.12)}   \varepsilon \frac{\Delta}{l} \hspace{2em} (ひずみ変位関係) \]
式(2.1.10)(2.1.11)(2.1.12)より荷重ならび伸びの関係が以下のように整理できる.
\[ {\rm (2.1.13)}   \left. \begin{array}{l} \Delta l = \displaystyle \frac{Pl}{EA} \\ P = \displaystyle \frac{EA}{l} \Delta l \end{array} \right\} \]
(2)変断面の部材に荷重が作用する場合
図2.1.7に示すような厚さ $t$ が一定で,幅が $b_0$ から $b_1$ に変化する断面を持った引張材に図のような軸方向の荷重が作用した場合の荷重と伸びの関係を求めてみよう.

$\hspace{2em}$図2.1.7 変断面の引張材
 いま,$b_1$ を基準として $x$ だけ離れた点における断面積は以下のように与えられる.
\[ {\rm (2.1.14)}   \left. \begin{array}{l} \displaystyle A_x = t \cdot b_x \\ \displaystyle b_x = b_1 + \frac{x}{l} ( b_0 - b_1) \end{array} \right\} \]
 したがって,部材の軸方向の任意位置における応力と荷重とのつり合い条件は以下のように表される.
\[ {\rm (2.1.15)}   \sigma A_x = P \hspace{2em} (つり合い条件) \]
 一方,引張材の応力ひずみ関係がフックの法則に従うものとすれば,次の関係が得られる.
\[ {\rm (2.1.16)}   \sigma = \varepsilon \hspace{2em} (応力ひずみ条件) \]
また,$x$ の位置における変位を $u$ とし,そこから $dx$ だけ離れた点の変位を $u + \frac{du}{dx}dx$ とすれば,ひずみは次のように求めることができる.
\[ {\rm (2.1.17)}   \varepsilon = \frac{u + \displaystyle \frac{du}{dx}dx - u}{dx} = \frac{du}{dx} \hspace{2em} (ひずみ変位関係) \]
式(2.1.17)式(2.1.16)に代入にし,さらにその結果を式(2.1.15)に代入すれば,以下の微分方程式が得られる.
\[ {\rm (2.1.18)}   \frac{du}{dx} = \frac{P}{EA_x} \]
式(2.1.18)式(2.1.14)の関係を代入し,全長さにわたって以下のように積分する.
\[ {\rm (2.1.19)}   u = \int_0^l \frac{P}{EA_x}dx = \frac{P}{E} \int_0^l \frac{1}{A_x}dx = \frac{P}{tE} \int_0^l \frac{1}{b_1+\frac{x(b_0-b_1)}{l}}dx = \frac{P \cdot l}{tE(b_0-b_1)}\log \frac{b_0}{b_1} \]
このようにして,変断面の場合の荷重と変位の関係が以下のように求められる.
\[ {\rm (2.1.20)}   u = \frac{P \cdot l}{tE(b_0-b_1)}\log \frac{b_0}{b_1} \]
例題2.1.7
図2.1.8に示すような円形断面積が変化する棒に引張力が作用した場合の棒の伸びを求めてみよう.

$\hspace{3em}$図2.1.8 円断面
計算は式(2.1.19)と同様な積分をおこなえばよい.ただし,本例題の場合には,$A_x$ が次のようになる.
\[ A_x = \pi \left\{ r_1 + \frac{x}{l} (r_0 - r_1) \right\}^2 \]
したがって,伸び $u$ が以下のように求まる.
\[ u = \frac{P}{E} \int_0^l \frac{1}{A_x}dx = \frac{P}{\pi E} \int_0^l \frac{dx}{\left\{ r_1 + \frac{x}{l} (r_0-r_1)\right\}^2} = \frac{Pl}{\pi E r_0 r_1} \]
(3)一定断面の部材に温度変化が加わる場合
 部材は温度変化に伴い伸縮する.図2.1.9示すように,部材が自由に伸び縮みできる状態の場合について考えてみよう.
$\hspace{0em}$図2.1.9 温度変化に伴う変形
この場合,次に示すひずみが生ずるのみで,部材内部に応力は発生しない.
\[ {\rm (2.1.21)}   \varepsilon = \alpha \cdot \Delta T \]
ここで,$\alpha$ は線膨張係数(coefficient of linear thermal expansion)である.構造用鋼材の場合,線膨張係数は $12×10^{-6}$ がよく利用されるが,これまでと同様,設計にあったては,示方書や指針に規定されていればその値を,そうでなければ実験などの値を参考にして決定しなければならない.また,$\Delta T$ は温度変化で,上昇の場合は正,下降の場合は負と考えることで部材の伸縮を表現できる.
図2.1.9おいて,両端が拘束された状態で温度変化が生じた場合には,変形が拘束されるため内部に応力が発生する.このような応力を温度応力あるいは熱応力(thermal stress)とよんでおり,次のように計算される.
\[ {\rm (2.1.22)}   \sigma = E \cdot \alpha \cdot \Delta T \]
ただし,式(2.1.22)において,温度が上昇する場合には,伸びようとする変位が拘束されるため,圧縮応力となり,下降する場合には,縮もうとする変位が拘束されるため引張応力となることに注意しなければならない.
例題2.1.8
 両端を固定し,伸びを拘束した直径 $10{\rm mm}$ の丸鋼が,$50 {}^{\circ}{\rm C}$ の温度上昇を受けた.丸鋼の弾性係数を $E=205{\rm GPa}$,線膨張係数を $\alpha=1.2×10^{-6} /{}^{\circ}{\rm C}$ としたときの,熱応力を求めてみよう.ここで,得られる応力は圧縮力であることに注意しなければならない.
\[ \sigma = E \cdot \alpha \cdot \Delta T = 205 \times 10^9 \times 1.2 \times 10^{-6} \times (-50) = -12.3 {\ MPa} \]
(4)一定断面の部材に潜在変形がある場合
 潜在的に変形がある場合にも,応力が生ずる.図2.1.10は潜在変形 $a$ が内在する場合の例である.
$\hspace{0em}$図2.1.10 潜在変形を有する部材
部材長 $l$ の中に変形 $a$ が拘束されていると考えればよい.この場合,内在するひずみは次のように表される.
\[ {\rm (2.1.23)}   \varepsilon = \frac{a}{l} \]
したがって,潜在変形量と応力との関係が次のように得られる.
\[ {\rm (2.1.24)}   \sigma = E \frac{a}{l} \]
プレストレスト・コンクリート(prestressed concrete : PC)の原理について考えてみよう.プレストレスト・コンクリートの製造過程は,あらかじめ鋼線に引張荷重を加えておき,鋼線が伸びた状態でコンクリートを流し込む.その後,コンクリートが硬化した後,鋼線に加えた荷重を取り去る.このようにすると,鋼線には潜在変形があるため,縮もうとしてコンクリートに圧縮応力が働く.コンクリートは圧縮に強く引張に弱いため,あらかじめこのような応力を加えておくことで全体としての強度を増加させることができる.

2.2 組合わせ構造

2.2.1 段付き棒
図2.2.1に示すように,異なった断面積および長さ,弾性係数を持つ2つの部材が直列に結合されている場合について考えてみよう.

$\hspace{2em}$図2.2.1 直列につながれた部材
 それぞれの部材の軸線は一致しているものとする.このとき,図のような荷重が作用すると,それぞれの部材はつり合い条件を満足しなければならないため,作用荷重に対する各部材の応力が次のように求められる.
\[ {\rm (2.2.1)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_a &=& \displaystyle \frac{P}{A_a} \\ \sigma_b &=& \displaystyle \frac{P}{A_b} \end{array} \right\} \]
 一方,各部材に生ずるひずみはフックの法則より次のように求めることができる.
\[ {\rm (2.2.2)}   \left. \begin{array}{rcl} \varepsilon_a &=& \displaystyle \frac{\sigma_a}{E_a} = \displaystyle \frac{P}{E_a} \\ \varepsilon_b &=& \displaystyle \frac{\sigma_b}{E_b} = \displaystyle \frac{P}{E_b} \end{array} \right\} \]
これより,それぞれの部材の伸びが次のように計算できる.
\[ {\rm (2.2.3)}   \left. \begin{array}{rcl} \Delta u_a &=& \displaystyle \frac{P l_a}{E_a A_a} \\ \Delta u_b &=& \displaystyle \frac{P l_b}{E_b A_b} \end{array} \right\} \]
全体の伸びは,直列に部材がつながれいる場合それぞれの伸びの和で表されるため,次のように求めることができる.
\[ {\rm (2.2.4)}   \Delta u = \Delta u_a + \Delta u_b = \frac{P l_a}{E_a A_a} + \frac{P l_b}{E_b A_b} \]
例題2.2.1
図2.2.2に示すような弾性係数が同一の値 $E=205{\rm GPa}$ で断面積と長さが異なる部材に関して,全体の伸びが4mm以下となるような最大荷重を求めてみよう.
$\hspace{2em}$図2.2.2 段付き部材
式(2.2.4)を用いて計算すると次のようになる.
\[ P = \frac{\Delta u}{\frac{l_a}{E A_a}+\frac{l_b}{E A_b}} = \frac{4 \times 10^{-3}}{\frac{1.5}{205 \times 10^9 \times 2 \times 10^{-4}} +\frac{1.0}{205 \times 10^9 \times 3 \times 10^{-4}}} = 75.7 \; {\rm kN} \]
例題2.2.2
図2.2.3に示すように,段付き棒の両端が固定され,2つの部材の結合部に中間荷重が作用した場合の各部材の応力ならびに荷重作用位置の変形量を求めてみよう.

$\hspace{2em}$図2.2.3 中間荷重
図中,$R_a$ と $R_b$ は反力である.図に示すように,反力と荷重はつり合っており以下の関係にある.
\[ {\rm (2.2.5)}   P = R_a + R_b \]
 一方,各部材の伸びは次のように与えられる.
\[ {\rm (2.2.6)}   \left. \begin{array}{rcl} \Delta u_1 = \displaystyle \frac{R_a l_1}{E_1 A_1} \\ -\Delta u_2 = \displaystyle \frac{R_b l_2}{E_2 A_2} \end{array} \right\} \]
ここで,負は縮みを意味している.部材毎に眺めた場合,上式のように各部材の伸縮が生ずるが,両端が固定されているため,全体でみれば伸び縮みはない.すなわち,以下のようになる.
\[ {\rm (2.2.7)}   \Delta u = \Delta u_1 + (-\Delta u_2) = \frac{R_a l_1}{E_1 A_1} - \frac{R_b l_2}{E_2 A_2} = 0 \]
式(2.2.5)および式(2.2.7)より反力が以下のように求まる.
\[ {\rm (2.2.8)}   \left. \begin{array}{rcl} R_a &=& \frac{\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1}} {\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1} + \frac{E_2 A_2}{l_2}} P \\ R_b &=& \frac{\displaystyle \frac{E_2 A_2}{l_2}} {\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1} + \frac{E_2 A_2}{l_2}} P \end{array} \right\} \]
式(2.2.8)より,各部材の応力は次のように求まる.
\[ {\rm (2.2.9)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 &=& \displaystyle \frac{R_a}{A_1} = \frac{\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1}} {\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1} + \frac{E_2 A_2}{l_2}} \frac{P}{A_1} \\ \sigma_2 &=& \displaystyle \frac{R_b}{A_2} = \frac{\displaystyle \frac{E_2 A_2}{l_2}} {\displaystyle \frac{E_1 A_1}{l_1} + \frac{E_2 A_2}{l_2}} \frac{P}{A_2} \end{array} \right\} \]
 また,荷重点の変位は,式(2.2.6)式(2.2.8)の関係を代入すれば求まる.
2.2.2 異なる材料を組合わせた棒
図2.2.4に示すような,材料ならびに断面積が異なった2つの部材が並列にある場合の応力とひずみの関係について考えてみよう.
$\hspace{0em}$図2.2.4 並列に組合わされた部材
 2つの部材の軸線は同一とし,同じ長さの部材が上下端で拘束されているものとする.このとき,2つの部材の上下端は同じ変形をするため伸び $\Delta u$ は同じであり,それぞれの部材のひずみは次のようになる.
\[ {\rm (2.2.10)}   \varepsilon_1 = \varepsilon_2 = \frac{\Delta u}{l} \]
また,各部材についてフックの法則が成り立つことより,以下の関係が得られる.
\[ {\rm (2.2.11)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 &=& E_1 \varepsilon_1 \\ \sigma_2 &=& E_2 \varepsilon_2 \end{array} \right\} \]
式(2.2.10)の関係を用いれば,2つの部材の応力は次のような関係にある.
\[ {\rm (2.2.12)}   \frac{\sigma_1}{E_1} = \frac{\sigma_2}{E_2} \]
 一方,つり合い条件から次の関係が成立している.
\[ {\rm (2.2.13)}   \sigma_1 A_1 + \sigma_2 A_2 = P \]
式(2.2.12)式(2.2.13)より,それぞれの部材応力が以下のように求まる.
\[ {\rm (2.2.14)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 &=& \displaystyle \frac{E_1}{A_1 E_1 + A_2 E_2} P \\ \sigma_2 &=& \displaystyle \frac{E_2}{A_1 E_1 + A_2 E_2} P \end{array} \right\} \]
例題2.2.3
図2.2.4のように組合わされた部材が,$l=80{\rm cm}$,$A_1=13{\rm cm^2}$,$E_1=205 {\rm GPa}$,$A_2=6.5 {\rm cm^2}$,$E_2=110 {\rm GPa}$ であったとする.このとき,引張荷重 $P=50{\rm kN}$が作用した場合の伸びを求めてみよう.式(2.2.14)によれば,部材1に生ずる応力は次のようになる.
\[ \sigma_1 = \displaystyle \frac{205 \times 10^9} {13 \times 10^{-4} \times 205 \times 10^9 + 6.5 \times 10^{-4} \times 110 \times 10^9} \times 50 \times 10^3 = 30.3 \; {\rm MPa} \]
したがって,伸びは式(2.2.10)式(2.2.11)より以下のように求まる.
\[ \Delta u = \frac{\sigma_1 l}{E_1} = \frac{ 30.3 \times 10^6 \times 0.8}{205 \times 10^9} = 0.117 \; {\rm mm} \]
例題2.2.4
図2.2.5に示すように銅製円筒に鋼製ボルトが通されている.
$\hspace{2em}$図2.2.5 ボルトの変形
 鋼製ボルトは,長さ $80 {\rm cm}$,断面積 $A_s=6.5 {\rm cm^2}$,弾性係数 $E_s=205 {\rm GPa}$ であり,銅製円筒は断面積が $A_c=13 {\rm cm^2}$,弾性係数 $E_c=110 {\rm GPa}$ とする.いま,銅製円筒の中に通したボルトに取り付けたナットを円筒の端にちょうど接したところから測って1/4回転だけ締め付ける.ボルトのピッチが $p = 4 {\rm mm}$ とするとき,ボルトおよび円筒に生ずる応力を求めてみよう.
式(2.2.10)および式(2.2.11)よりボルトおよび円筒の変形量は次のようになる.
\[ \Delta u_s = \frac{\sigma_s l}{E_s} \hspace{3em} \Delta u_c = \frac{\sigma_c l}{E_c} \]
ただし,ボルトには引張力が働くため伸び状態になり,円筒は逆に縮む.これらの変形量の和がピッチ $p$ の1/4に等しいことになる.いま,縮みおよび圧縮応力を負とすれば,この関係は次のようになる.
\[ \Delta u_s - \Delta u_c = \frac{\sigma_s l}{E_s} - \frac{\sigma_c l}{E_c} = \frac{p}{4} \]
 一方,ボルトに生ずる引張力と円筒に生ずる圧縮力はつり合っていなければならないため,以下の関係が得られる.
\[ \sigma_s A_s + \sigma_c A_c = 0 \]
以上より,各部材に生ずる応力が以下のように求まる.
\[ \begin{array}{rcl} \sigma_s &=& \displaystyle \frac{E_s E_c A_c}{(E_s A_s + E_c A_c) \cdot l} \cdot \frac{p}{4} \\ &=& \displaystyle \frac{205 \times 10^9 \times 110 \times 10^9 \times 13 \times 10^{-4} } {(205 \times 10^9 \times 6.5 \times 10^{-4} + 110 \times 10^9 \times 13 \times 10^{-4}) \times 0.8} \cdot \frac{0.004}{4} \\ &=& 132.6 \; {\rm MPa} \end{array} \] \[ \begin{array}{rcl} \sigma_c &=& \displaystyle \frac{-E_s E_c A_s}{(E_s A_s + E_c A_c) \cdot l} \cdot \frac{p}{4} \\ &=& \displaystyle \frac{-205 \times 10^9 \times 110 \times 10^9 \times 6.5 \times 10^{-4} } {(205 \times 10^9 \times 6.5 \times 10^{-4} + 110 \times 10^9 \times 13 \times 10^{-4}) \times 0.8} \cdot \frac{0.004}{4} \\ &=& -66.3 \; {\rm MPa} \end{array} \]
2.2.3 棒が平行に並んだ構造
 弾性係数が同じ $E$ で面積が異なる2本の棒が,図2.2.6に示すように変形しない剛棒にピン結合されている構造がある.
$\hspace{0em}$図2.2.6 2本の平行棒
のとき,2本の棒が同じ伸びとなるように荷重 $P$ の作用位置を求めてみよう.
 いま,2本の棒に生じる軸方向力を $N_1$,$N_2$ とすれば,それぞれの力は図2.2.7のような関係にある.
$\hspace{2em}$図2.2.7 力のつり合い
これらの力が釣り合っていることから,$A$ 点および$B$ 点のモーメントのつり合いより次の関係が得られる.
\[ {\rm (2.2.15)}   \left. \begin{array}{rclcl} a N_1 &=& (a -x )P \hspace{2em} &\therefore& N_1 = \displaystyle \frac{a-x}{a} P \\ a N_2 &=& xP \hspace{2em} &\therefore& N_2 = \displaystyle \frac{x}{a} P\ \end{array} \right\} \]
したがって,各部材に生ずる応力が以下のように求まる.
\[ {\rm (2.2.16)}   \left. \begin{array}{rclcl} \sigma_1 &=& \displaystyle \frac{N_1}{A_1} &=& \displaystyle \frac{a-x}{a} \cdot \frac{P}{A_1} \\ \sigma_2 &=& \displaystyle \frac{N_2}{A_2} &=& \displaystyle\frac{x}{a} \cdot \frac{P}{A_2} \\ \end{array} \right\} \]
また,それぞれの部材はフックの法則に従うため,次の関係が成立している.
\[ {\rm (2.2.17)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 &=& E \varepsilon_1 \\ \sigma_2 &=& E \varepsilon_2 \end{array} \right\} \]
一方,2本の棒が同じ伸びになるということは,$\varepsilon_1=\varepsilon_2$ と同じ意味である.したがって,式(2.2.17)より,$\sigma_1=\sigma_2$ となり,式(2.2.16)より以下のように荷重作用位置 $x$ が求まる.
\[ {\rm (2.2.18)}   \frac{a-x}{a} \cdot \frac{P}{A_1} = \frac{x}{a} \cdot \frac{P}{A_2} \hspace{2em} \therefore x = \frac{A_2}{A_1 + A_2}a \]
例題2.2.5
図2.2.6において,$a=50 {\rm cm}$ とし,荷重 $P=20 {\rm kN}$,弾性係数を $E=205 {\rm GPa}$ とする.いま,部材1の応力が $\sigma_1=50 {\rm MPa}$ で,荷重 $P$ の作用位置 $x$が $20 {\rm cm}$ であったとき,剛棒が傾斜しないための,それぞれの部材の断面積を求めてみよう.
式(2.2.16)によれば,部材1の断面積が次のように求まる.
\[ A_1 = \frac{a-x}{a} \cdot \frac{P}{\sigma_1} = \frac{0.5 - 0.2}{0.5} \cdot \frac{20 \times 10^3}{50 \times 10^6} = 2.4 \; {\rm cm^2} \]
 一方,式(2.2.18)より,部材2の断面積が次のように求まる.
\[ A_2 = \frac{x}{a-x} \cdot A_1 = \frac{0.2}{0.5-0.2} \times 2.4 = 1.6 \; {\rm cm^2} \]
図2.2.6に示す構造の変位と力の関係を行列演算を利用して求めてみよう.図2.2.7より,力の釣り合いは次のように表すことができる.
\[ {\rm (2.2.19)}   N_1 + N_2 = P \hspace{2em} または行列で \hspace{2em} \left[ \begin{array}{cc} 1 & 1 \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \end{array} \right\} = P \]
これを,つり合い条件とよんでいる.応力とひずみの定義ならびにフックの法則より,部材に生ずる軸方向の力と部材の伸びの間には以下の関係がある.
\[ {\rm (2.2.20)}   \left. \begin{array}{rcl} N_1 &=& \frac{E_1 A_1}{l_1} \cdot \Delta u_1 \\ N_2 &=& \frac{E_2 A_2}{l_2} \cdot \Delta u_2 \end{array} \right\} \hspace{1em} または行列で \hspace{1em} \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{cc} \frac{E_1 A_1}{l_1} & 0 \\ 0 & \frac{E_2 A_2}{l_2} \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \Delta u_1 \\ \Delta u_2 \end{array} \right\} \]
式(2.2.20)は,変形条件とよばれている.一方,剛棒が水平に移動することを前提としているため,それぞれの部材の伸びは同一であり,以下の式により表わすことができる.
\[ {\rm (2.2.21)}   \Delta u_1 = \Delta u_2 = \Delta u \hspace{1em} または行列で \hspace{1em} \left\{ \begin{array}{c} \Delta u_1 \\ \Delta u_2 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{c} 1 \\ 1 \end{array} \right] \Delta u \]
この関係は適合条件とよばれている.以上,3つの条件を整理すると次の関係が得られる.
\[ {\rm (2.2.22)}   \left[ \begin{array}{cc} 1 & 1 \end{array} \right] \left[ \begin{array}{cc} \frac{E_1 A_1}{l_1} & 0 \\ 0 & \frac{E_2 A_2}{l_2} \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} 1 \\ 1 \end{array} \right\} \Delta u = P \]
式(2.2.22)より変位が求まり,その結果,各部材の軸方向の力,ひずみ,応力が順次求まる.また,式(2.2.15)より荷重の作用位置も求めることができる.図2.2.6の問題では,$E_1=E_2$,$l_1=l_2$ であるため,式(2.2.22)は次のようになる.
\[ \Delta u = \frac{Pl}{E(A_1+A_2)} \]
2.2.4 簡単なトラス構造
図2.2.8に示すように棒の両端を摩擦のないピン(ヒンジ)で結合し,組み立てた骨組構造(framed structure)をトラス(truss)といい,各結合点を節点(node)とよぶ.
$\hspace{1em}$図2.2.8 簡単なトラス構造
 トラス構造では各節点を結ぶ線(骨組線)は各部材の軸線と一致するもと仮定しており,節点に荷重を加えるとトラスを構成する部材には引張または圧縮の軸方向力が生ずる.本節では,このようなトラス構造の解析法について説明する.
 いま,各部材の変形が非常に小さいとする,微小変形の仮定のもとに,節点に荷重が作用した場合の各部材に生じる軸方向の力ならびに変位を求めてみよう.解析にあたり,図2.2.8に示す構造を図2.2.9に示すように骨組線によって表す.
$\hspace{0em}$図2.2.9 荷重が作用する構造
図中,実線が元の構造を表しており,点線が変形後の状態を示している.微小変形の仮定では,変形後においても部材間の角度の変化は小さいと考え,同じ角度を用いる.
図2.2.9における荷重作用点における力のつり合い式は,図2.2.10を参考にすると以下のようになる.
$\hspace{0em}$図2.2.10 節点に作用する力
(つり合い条件)
\[ {\rm (2.2.23)}   \left. \begin{array}{rcl} N_1 \cos \alpha + N_2 \cos \beta &=& P \\ N_1 \sin \alpha - N_2 \sin \beta &=& 0 \end{array} \right\} \]
ここで,$N_1$,$N_2$は各部材に生ずる軸方向の力である.式(2.2.23)より軸方向の力を求めることができるが,このように力の釣り合いのみにより各部材の応力が求められるような部材を静定部材(statically determinate member)といい,単純に求まらない部材を不静定部材(statically indeterminate member)という.ここでは,式(2.2.23)を解かずに,一旦,以下のように行列で整理しておく.
\[ {\rm (2.2.24)}   \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \cos \beta \\ \sin \alpha & -\sin \beta \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \end{array} \right\} = \left\{ \begin{array}{c} P \\ 0 \end{array} \right\} \]
 一方,各部材の弾性係数を $E_1$,$E_2$,断面積を $A_1$,$A_2$,部材長を $l_1$,$l_2$ とすれば,変形条件が以下のように整理できる.
(変形条件)
\[ {\rm (2.2.25)}   \left. \begin{array}{rcl} N_1 &=& \frac{E_1 A_1}{l_1} \delta_1 \\ N_2 &=& \frac{E_2 A_2}{l_2} \delta_2 \end{array} \right\} \hspace{1em} または行列で \hspace{1em} \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{cc} \frac{E_1 A_1}{l_1} & 0 \\ 0 & \frac{E_2 A_2}{l_2} \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \delta_1 \\ \delta_2 \end{array} \right\} \]
ここで,$\delta_1$,$\delta_2$ は部材の伸縮量であり,$\delta_x$,$\delta_y$ と図2.2.11に示す関係がある.
$\hspace{1em}$図2.2.11 変位の関係
これを,適合条件として整理すれば,以下のような関係が得られる.
(適合条件)
\[ {\rm (2.2.26)}   \left. \begin{array}{rcl} \delta_1 &=& \delta_y \cos \alpha + \delta_x \sin \alpha \\ \delta_2 &=& \delta_y \cos \beta - \delta_x \sin \beta \end{array} \right\} \\ \hspace{7em} または行列で \hspace{1em} \left\{ \begin{array}{c} \delta_1 \\ \delta_2 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \sin \alpha \\ \cos \beta & -\sin \beta \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \delta_x \\ \delta_y \end{array} \right\} = \left\{ \begin{array}{c} P \\ 0 \end{array} \right\} \]
 以上の3つの条件より,変位に関する方程式が以下のように得られる.
\[ {\rm (2.2.27)}   \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \cos \beta \\ \sin \alpha & -\sin \beta \end{array} \right] \left[ \begin{array}{cc} \frac{E_1 A_1}{l_1} & 0 \\ 0 & \frac{E_2 A_2}{l_2} \end{array} \right] \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \sin \alpha \\ \cos \beta & -\sin \beta \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \delta_x \\ \delta_y \end{array} \right\} = \left\{ \begin{array}{c} P \\ 0 \end{array} \right\} \]
したがって,式(2.2.27)はつぎのようになる.
\[ {\rm (2.2.28)}   \left[ \begin{array}{c|c} \cos^2 \alpha \frac{E_1A_1}{l_1} + \cos^2 \beta \frac{E_2A_2}{l_2} & \cos \alpha \sin \alpha \frac{E_1A_1}{l_1}-\cos \beta \sin \beta \frac{E_2A_2}{l_2} \\ \hline \cos \alpha \sin \alpha \frac{E_1A_1}{l_1}-\cos \beta \sin \beta \frac{E_2A_2}{l_2} & \sin^2 \alpha \frac{E_1A_1}{l_1} + \sin^2 \beta \frac{E_2A_2}{l_2} \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \delta_x \\ \delta_y \end{array} \right\} = \left\{ \begin{array}{c} P \\ 0 \end{array} \right\} \]
これを解くと荷重作用点に関する変位が求まる.求まった変位を式(2.2.26)に代入すれば,各部材の伸縮量が計算できる.さらに,式(2.2.25)を用いれば,各部材に軸方向の力が計算できる.
例題2.2.6
図2.2.12(a)に示す左右対称のトラス構造に関する変位および各部材の軸方向の力を求めてみよう.ただし,①と③の部材は弾性係数,断面積とも同一の値とする.
$\hspace{5em}{\rm (a)} \hspace{8em}{\rm (b)} \hspace{8em}{\rm (c)}$
$\hspace{8em}$図2.2.12 左右対称のトラス構造
図(b)を参照してつり合い条件式をたてると以下のようになる.
\[ \left. \begin{array}{l} N_1 \sin \alpha - N_3 \sin \alpha = 0 \\ N_1 \cos \alpha + N_2 + N_3 \cos \alpha = P \end{array} \right\} \]
はじめの式より $N_1=N_3$ となる.また,2番目の式および,変形条件,適合条件より,
\[ \textbf{(つり合い条件)} \left[ \begin{array}{ccc} \cos \alpha & 1 & \cos \alpha \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \\ N_3 \end{array} \right\} = P \] \[ \textbf{(変形条件)} \left\{ \begin{array}{c} N_1 \\ N_2 \\ N_3 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{ccc} \frac{E_1A_1}{l_1} & 0 & 0 \\ 0 & \frac{E_2A_2}{l_2} & 0 \\ 0 & 0 & \frac{E_3A_3}{l_3} \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} \delta_1 \\ \delta_2 \\ \delta_3 \end{array} \right\} \] \[ \textbf{(適合条件)} \left\{ \begin{array}{c} \delta_1 \\ \delta_2 \\ \delta_3 \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{c} \cos \alpha \\ 1 \\ \cos \alpha \end{array} \right] \delta_y \]
である.以上の3つの条件より以下の方程式が得られる.
\[ \left( \frac{E_1A_1}{l_1} \cos^2 \alpha +\frac{E_2A_2}{l_2} +\frac{E_3A_3}{l_3} \cos^2 \alpha \right) \delta_y = P \]
したがって,変位が以下のように得られる.
\[ \therefore \delta_y = \frac{P} {\left( 2\frac{E_1A_1}{l_1} \cos^2 \alpha +\frac{E_2A_2}{l_2} \right)} \]
ただし,$E_1=E_3$,$A_1=A_3$,$l_1=l_3$bである.
 一方,軸方向力は適合条件,変形条件を用いて次のように求まる.
\[ N_1 = N_3 = \frac{E_1A_1}{l_1}\cos \alpha \frac{P}{\left( 2 \frac{E_1A_1}{l_1}\cos^2 \alpha + \frac{E_2A_2}{l_2}\right)} \] \[ N_2 = \frac{E_2A_2}{l_2} \frac{P}{\left( 2 \frac{E_1A_1}{l_1}\cos^2 \alpha + \frac{E_2A_2}{l_2}\right)} \]

2.3 せん断応力

2.3.1 せん断応力の定義
図2.3.1に示すように,鋼板に大きさが等しく,部材軸に直角で向きの相反する平行な2つの力Qが微小距離dxだけへだてて作用した状態を考えてみよう.この力をせん断力 (shearing force) とよんでいる.
$\hspace{2em}$図2.3.1 せん断力
 せん断力が作用している面の面積を $A$ とすれば,単位面積当たりのせん断力が次のように与えられる.
\[ {\rm (2.3.1)}   \tau = \frac{Q}{A} \]
これを,せん断応力 (shearing stress) という.ただし,このように定義されるせん断応力は断面に一様に分布するものと仮定された平均的な量である.
図2.3.2に示す直六面体 $ABCD$ はせん断力の作用によって,$ABC'D'$ に変形する.図に示す状態を単純せん断 (simple shear) という.
$\hspace{2em}$図2.3.2 せん断ひずみ
このとき,せん断ひずみ (shearing strain) が以下のように定義される.
\[ {\rm (2.3.2)}   \frac{DD'}{AD} = \tan \gamma \]
ただし,弾性範囲内でせん断ひずみは微小であるため,$\tan \gamma$ であり,$\gamma$ がせん断ひずみとなる.
 弾性限度内ではせん断応力 $\tau$ とせん断ひずみ $\gamma$ の比が一定であり,以下に示すフックの法則が成立する.
\[ {\rm (2.3.3)}   \tau = G \cdot \gamma \]
ここで,$G$ はせん断弾性係数 (shear modulus) あるいは横弾性係数 (modulus of transverse elasticity),剛性率 (modulus of rigidity) とよばれている.構造用鋼材では $G=79 {\rm GPa}$ がよく利用されているが,実際の設計に際しては示方書や指針,実験等を参考にして決定しなければならない.
 次に,微小六面体に,図2.3.3に示すような大きさが等しく互いに平行で向きの異なる2組のせん断応力が作用し,平衡が保たれた状態を考えてみよう.
$\hspace{1em}$図2.3.3 共役せん断応力
このとき,水平,鉛直方向の力の釣り合いの他,モーメントの釣り合いも満たしていなければならない.したがって,次の関係が成立する.
\[ {\rm (2.3.4)}   ( \tau dx dz )dy = ( \tau' dy dz ) dx \]
この結果,以下の関係が常に成立する.
\[ {\rm (2.3.5)}   \tau = \tau' \]
これを,共役せん断応力 (conjugate shearing stress) という.
例題2.3.1
図2.3.4に示すように,$b=2 {\rm cm}$,$h=3 {\rm cm}$ の面で2枚の板が接着されている.
$\hspace{2em}$図2.3.4 接着面
このとき,図のような荷重 $Q=20 {\rm kN}$ が作用した場合の接着面におけるせん断応力を求めてみよう.式(2.3.1)によれば,せん断応力が次のように求まる.
\[ \tau = \frac{Q}{A} = \frac{Q}{bh} = \frac{20 \times 10^3}{2 \times 10^{-2} \times 3 \times 10^{-2}} = 33.3 \; {\rm MPa} \]
例題2.3.2
図2.3.5に示すポンチを押し込んだとき,周辺のせん断応力が $49 {\rm MPa}$ であった.

$\hspace{0em}$図2.3.5 ポンチの押し込み
ポンチの直径 $d=5{\rm cm}$,高さ$h=1{\rm cm}$ のとき,ポンチを押し込む力 $Q$ を求めてみよう.この問題の場合,せん断応力が生ずる面は円柱の周辺であるから,式(2.3.1)より,$Q$ が以下のように求まる.
\[ Q = \tau \cdot A = \tau \cdot (\pi l \cdot h) = 49 \times 10^6 ( \pi \times 5 \times 10^{-2} \times 1 \times 10^{-2}) = 77 \; {\rm kN} \]
2.3.2 継手のせん断応力
 リベットやボルト等によって,複数の部材を接合する方法に図2.3.6に示すような,重ね継手と突合せ継手の2種類がある.
$\hspace{8em}$図2.3.6 継ぎ手の種類
突合せ継手は,さらに,1面せん断と2面せん断の2種類がある.重ね継手と突合せ継手の1面せん断は,せん断面が1つであることより,力学的には単純せん断継手に分類され,突合せ継手の2面せん断は複せん断継手に分類される.また,溶接によって複数の部材を接合することもよく行われている.ここでは,これら継手に生ずるせん断応力について述べる.
(1)単純せん断継手
図2.3.7は $n$ 本のリベットによって接合された重ね継手を示した図である.
$\hspace{2em}$図2.3.7 単純せん断継手
このとき,リベットに生ずるせん断力と荷重 $P$ との関係は次のように求めることができる.ただし,$n$ はリベットの本数,$d$ はリベットの直径を表している.
\[ {\rm (2.3.6)}   P = n \frac{\pi d^2}{4} \cdot \tau \]
この関係によれば,荷重 $P$ よりリベットの本数が求められるが,実際の設計では,リベットが受け持つせん断応力のみでリベットの本数を決定することはない.
例題2.3.3
図2.3.8に示すような,リベットで接合された突合せ継手がある.

$\hspace{6em}$図2.3.8 突合せ継手
このとき,リベット1本当たりの受け持つせん断応力を求めてみよう.式(2.3.6)を用いると,以下のように計算することができる.
\[ \tau = P \frac{4}{n \pi d^2} = 98 \times \frac{4}{3 \times \pi \times (2 \times 10^{-2})^2} = 104 \; {\rm kPa} \]
(2)複せん断継手
図2.3.9は複せん断継手の例を示した図である.

$\hspace{6em}$図2.3.9 複せん断継手
この場合,リベットにおけるせん断面が上下2面あるため,せん断面積が式(2.3.6)の2倍となり,せん断力 $P$ とせん断応力の関係が以下のように求まる.
\[ {\rm (2.3.7)}   P = 2 \cdot n \frac{\pi d^2}{4} \cdot \tau \]
例題2.3.4
図2.3.10に示すボルトによって接合された構造において,ボルトの生ずるせん断応力を求めてみよう.

$\hspace{1em}$図2.3.10 ボルトに作用するせん断応力
ボルトは,上下2面でせん断されることより,式(2.3.7)を用いて以下のようにボルトに生ずるせん断応力を求めることができる.
\[ \tau = \frac{P}{2 \cdot n \frac{\pi d^2}{4}} = \frac{98}{2 \times 1 \frac{ \pi \times (2.2 \times 10^{-2})^2}{4}} = 128 \; {\rm kPa} \]
(3)すみ肉溶接継手
図2.3.11は単純なすみ肉溶接の例を示した図である.ただし,2枚の板は溶接部のみで接合されており,板どうしの摩擦は無いものと考える.

$\hspace{6em}$図2.3.11 すみ肉溶接
せん断力は,溶接部のみで受け持つ.このとき,溶接部のせん断応力とせん断力 $P$ とには以下の関係が成立する.
\[ {\rm (2.3.8)}   P = 2 a l \cdot \tau \]
ここで,$l$ は溶接線の長さであり,式(2.3.8)における2は2箇所に溶接線があることによる.
2.3.3 せん断応力と軸応力
 これまで述べてきたことをまとめる意味で,せん断応力と軸応力の比較を行ってみよう. せん断応力,せん断ひずみ,フックの法則は,それぞれ,表2.3.1のように整理される.この表より,それぞれの応力とひずみの関係が同様な式により表現されていることが理解できる.
$\hspace{7em}$表2.3.1 軸応力とせん断応力の関係  

2.4 棒材のねじり

2.4.1 丸棒のねじり
図2.4.1に示すように,棒材の一端を固定し,他端に棒材の中心軸線に垂直な偶力 $T$ を加えると,棒材はねじられる.このような現象をねじり(torsion, twist)という.また,偶力 $T$ をねじりモーメント(torsional moment, twisting moment)またはトルク(torque)という.いま,ねじられた後においても断面は円形を保ち,かつねじれの程度が小さい間は棒の直径と長さが保持されるものと仮定する.

$\hspace{4em}$図2.4.1 丸棒のねじり
図2.4.1において,直線 $AB$ がねじり後,$AC$ となったとき,$\angle BOC=\varphi$ をねじり角(angle of torsion, twisting angle)という.ねじれ角は中心軸線に沿って変化するから,微小部分 $dx$ を取り出して単位長さあたりのねじれ角を求めるとつぎのようになる.
\[ {\rm (2.4.1)}   \theta = \frac{d \varphi}{dx} \]
式(2.4.1)における $\theta$ を比ねじれ角(specific angle of torsion)という.比ねじり角は一様円形断面の場合一定となる.図2.4.2は,微小部分dxを取り出した図である.

$\hspace{0em}$図2.4.2 せん断ひずみ
変形後も半径が変化しないという仮定を用いているため,丸棒の表面におけるせん断ひずみ $\gamma_0$ は $dx$ 部分の相対的なずれより,次のように求めることができる.
\[ {\rm (2.4.2)}   \gamma_0 = r \frac{d \varphi}{dx} = r \cdot \theta \]
 一方,せん断応力は,せん断に関するフックの法則より,せん断弾性係数を $G$ として以下のように求めることができる.
\[ {\rm (2.4.3)}   \tau = G \gamma \]
ここで,せん断ひずみ $\gamma$ は,図2.4.3に示すように中心からの距離 $\rho$ に比例する.

$\hspace{1em}$図2.4.3 せん断応力分布
このため,式(2.4.3)は次のように表すことができる.
\[ {\rm (2.4.4)}   \tau = G \cdot \rho \theta \hspace{2em} ( \because \gamma = \rho \theta ) \]
すなわち,せん断応力は,図2.4.3のように半径方向に線形分布する.
 このせん断応力によって生ずるねじりモーメントは,外力として作用させたねじりモーメント $T$ と釣り合っていなけばならない.図2.4.3を参考にこの関係を求めると,次のようになる.
\[ {\rm (2.4.5)}   T = \int_A (\rho \cdot \tau)dA = \int_A \rho ( G \cdot \rho \theta) dA = G \theta \int_A \rho^2 dA \]
ここで,積分は断面2次極モーメント(polar moment on inertia of area)と呼ばれる断面諸量の1つで,詳細は次章で述べるが,円形断面の場合,次のようになる.
\[ {\rm (2.4.6)}   I_P = \int_A \rho^2 dA = \frac{\pi r^4}{2} = \frac{ \pi d^4}{32} \]
ここで,$r$ は円形断面の半径,$d$ は直径を表している.したがって,比ねじり角は次のようになる.
\[ {\rm (2.4.7)}   T = G \theta I_P = G \theta \frac{\pi d^4}{32} \hspace{2em} \therefore \theta = \frac{T}{G I_P} = \frac{32}{\pi d^4} \cdot \frac{T}{G} \]
ここで,$GI_P$ は,単位長さの棒に単位ねじれ角を与えるときのねじりモーメントで,ねじりこわさ(torsional rigidity)と呼ばれている.  式(2.4.7)式(2.4.4)に代入すれば,外力としてのねじりモーメントより,せん断応力を以下のように求めることができる.
\[ {\rm (2.4.8)}   \tau = G \rho \theta = \frac{32}{\pi d^4} T \cdot \rho \]
最大せん断応力は $\rho$ が最大のとき,すなわち,丸棒の表面で生ずることより,以下のように求められる.
\[ {\rm (2.4.9)}   \tau_{\rm max} = \frac{32}{\pi d^4} T \cdot \frac{d}{2} = \frac{16}{\pi d^3} T \]
例題2.4.1
丸棒に$98 {\rm kN\cdot m}$ のねじりモーメントが作用する.いま,材料の許容せん断応力が $\tau_a=98 {\rm MPa}$ のとき,丸棒の必要最小直径を求めてみよう.$\tau_{\rm max} \lt \tau_a$ でなければならないことより,式(2.4.9)を用いて以下のように直径を決定することができる.
\[ \tau_{\rm max} = \frac{32}{\pi d^4} T \cdot \frac{d}{2} = \frac{16}{\pi d^3} T \lt \tau_a \] \[ d \gt \sqrt[3]{\frac{16T}{\pi \tau_a}} = \sqrt[3]{\frac{16 \times 98 \times 10^3}{\pi \times 98 \times 10^6}} = 0.172 \; {\rm m} \]
2.4.2 中空丸棒のねじり
 肉厚の厚い中空丸棒に生ずるせん断応力を求めてみよう.図2.4.4は外径 $d_1$,内径 $d_2$ を示した図である.
$\hspace{2em}$図2.4.4 中空丸棒のねじり
このとき,せん断応力は図中に示すように分布しており,中実丸棒の場合と同様に,せん断応力によって生ずるねじりモーメントは,外力として作用させたねじりモーメント $T$ と釣り合っていなければならない.すなわち,式(2.4.5) と同じ関係が成立する.
\[ {\rm (2.4.10)}   T = \int_A ( \rho \cdot \tau ) dA = G \theta \int_A \rho^2 dA \]
ただし,積分範囲が異なるため,断面2次極モーメントの式は以下のようになる.
\[ {\rm (2.4.11)}   I_p = \int_A \rho^2 dA = \frac{\pi}{32} \left( d_1^4 - d_2^4 \right) \]
したがって,比ねじり角およびせん断応力が以下のように求められる.
\[ {\rm (2.4.12)}   \theta = \frac{T}{G I_P} = \frac{32}{\pi \left( d_1^4 - d_2^4 \right)} \cdot \frac{T}{G} \hspace{2em} \therefore \tau = G \rho \theta = \frac{32}{\pi \left( d_1^4 - d_2^4 \right)} T \cdot \rho \]
 最大せん断応力は,中実丸棒の場合と同様,中空丸棒の外側の表面で生じ,以下の式で求めることができる.
\[ {\rm (2.4.13)}   \tau_{\rm max} = \frac{16d_1}{\pi \left( d_1^4 - d_2^4 \right)} T \]
例題2.4.2
 外径 $d_1=100 {\rm mm}$,内径 $d_2=60{\rm mm}$,長さ $l=1 {\rm m}$ の中空丸鋼の一端が壁に固定されている.この状態で,他端に $T=49{\rm kN・m}$ のねじりモーメントが作用したときの,荷重が作用した端のねじり角がいくらになるか求めてみよう.ただし,せん断弾性係数は $G=79.4{\rm GPa}$ とする.
 比ねじり角 $\theta$ は単位長さあたりのねじれ角であるから,ねじれ角は比ねじれ角に長さ $l$ をかけることで求めるこたができる.
\[ \varphi = \theta \cdot l = \frac{32}{\pi \left( d_1^4 - d_2^4 \right)} \cdot \frac{T}{G} \cdot l = \frac{32}{\pi \left( 0.1^4 - 0.06^4 \right)} \cdot \frac{49 \times 10^3}{79.4 \times 10^9} \cdot 1 = 0.0722 \; {\rm rad} = 4.1 \; {\rm deg} \]
2.4.3 その他の断面のねじり
 円形断面以外の断面を持つ棒材にねじりモーメントが作用した場合,中心軸線に垂直な断面は,変形後に円形断面のように平面を保持することができなくなる.このため,せん断応力の分布は中心軸からの距離に単純に比例することはない.サン・ブナン(Saint Venant)はこれらの問題に対する解法を与えた.ここでは,簡単のこの研究を紹介する.
(1)正方形断面
 正方形断面の場合,最大せん断応力は辺の中点で生じ,1辺の長さを $a$ としたとき,以下のように与えられる.
\[ {\rm (2.4.14)}   \tau_{\rm max} = \frac{T}{0.208 a^3} = 4.80 \frac{T}{a^3} \]
また,比ねじれ角は以下の式で与えられる.
\[ {\rm (2.4.15)}   \theta = \frac{T}{0.141 a^4 G} = 7.09 \frac{T}{a^4 G} \]
このときの変形は図2.4.5になる.

$\hspace{0em}$図2.4.5 正方形断面のせん断応力
(2)長方形断面
 1辺の長さが $a$,他辺の長さが $b$ の長方形断面の場合,正方形断面の一般形として,最大せん断応力および比ねじれ角が以下のように与えられる.
\[ {\rm (2.4.16)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_{1 {\rm max}} &=& \displaystyle \frac{1}{k_1} \cdot \frac{T}{ab^2} \\ \tau_{2 {\rm max}} &=& k_2 \cdot \tau_{1 {\rm max}} \\ \theta &=& \displaystyle \frac{1}{k_3} \cdot \frac{T}{ab^3} \cdot \frac{1}{G} \end{array} \right\} \]
$\hspace{3em}$図2.4.6 長方形断面
ここで,$\tau_{1 {\rm max}}$ および $\tau_{2 {\rm max}}$ は,図2.4.6に示すような,各辺における最大せん断応力である.式中の係数 $k_1$,$k_2$,$k_3$ は,それぞれ,断面の縦横比によって以下のように与えられる.表中,$a/b=1.0$ が正方形の場合に該当する.また,$k_1$,$k_3$ は $b$ が $a$ に比較して非常に小さい場合1/3に近づく.
表2.4.1 長方形断面の各係数
a/b 1.0 1.5 2.0 2.5 3.0 4.0 5.0 10.0 $\infty$
$k_1$ 0.208 0.231 0.246 0.258 0.267 0.282 0.292 0.312 0.333
$k_2$ 1.000 0.859 0.759 0.766 - 0.745 0.743 0.743 0.743
$k_3$ 0.141 0.196 0.229 0.249 0.263 0.281 0.291 0.312 0.333
(3)楕円断面
図2.4.7に示すような,長軸が $a$,短軸が $b$ の楕円の場合の各軸における最大せん断応力および比ねじり角は次のように与えられる.
$\hspace{4em}$図2.4.7 楕円断面
\[ {\rm (2.4.17)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_{1 {\rm max}} &=& \displaystyle \frac{16}{\pi} \cdot \frac{T}{ab^2} \\ \tau_{2 {\rm max}} &=& \displaystyle \frac{16}{\pi} \cdot \frac{T}{a^2b} \\ \theta &=& \displaystyle \frac{16}{\pi} \cdot \frac{a^2+b^2}{a^3b^3} \cdot \frac{T}{G} \end{array} \right\} \]
式から断面全域における最大せん断応力は短軸の端部において生ずることが理解できる. (4)薄肉開断面
図2.4.8に示すような,薄い板から構成される薄肉開断面の場合について考えてみよう.
$\hspace{10em}$図2.4.8 薄肉開断面
厚みが $t$,長さが $a$ の1枚の薄い板の場合,近似的に表2.4.1に示した $a/b$ が $\infty$ の場合に相当するため,式(2.4.16)の係数を
\[ {\rm (2.4.18)}   k_1 = k_3 = 1/3 \]
と考えることで,せん断応力および比ねじり角を簡易的に計算することができる.断面全体について考えた場合,最大せん断応力ならびに比ねじり角は以下のように求められる.
\[ {\rm (2.4.19)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_{\rm imax} &=& \displaystyle \frac{3t_i}{\sum s_i t_i^3}T \\ \theta &=& \displaystyle \frac{3}{\sum s_i t_i^3} \cdot \frac{T}{G} \end{array} \right\} \]
ここで,下付の添字 $i$ は断面を構成する薄肉長方形板の番号を意味する.
例題2.4.3
図2.4.9に示す,みぞ型断面の2断面における $s^2$ の中点の最大せん断応力は,式(2.4.19)より以下のように求めることができる.
$\hspace{3em}$図2.4.9 みぞ型断面
\[ \tau_{\rm 1max} = \frac{3 t_2 T}{s_1 t_1^3 + s_2 t_2^3 + s_3 t_3^3} \]
(5)薄肉閉断面(薄肉中空断面)
 薄肉中空断面の場合,せん断応力が断面上に等分布すると仮定し,最大せん断応力,比ねじり角を求める.
(円形断面の場合)
図2.4.10に示すような中空円形断面の中心線における半径を $r$ とし,肉厚を $t$ として次のように最大せん断応力ならびに比ねじり角を求めることができる.

$\hspace{0em}$図2.4.10 円形断面
\[ {\rm (2.4.20)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_{\rm max} &=& \displaystyle \frac{T}{2 \pi r^2 t} \\ \theta &=& \displaystyle \frac{1}{2 \pi r^3 t} \cdot \frac{T}{G} \end{array} \right\} \]
(正方形断面の場合)
図2.4.11に示すように,各辺の平均長さを $a$ とし,肉厚を $t$ として以下のように最大せん断応力および比ねじり角を求めることができる.
$\hspace{2em}$図2.4.11 正方形断面
\[ {\rm (2.4.21)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_{\rm max} &=& \displaystyle \frac{T}{2 a^2 t} \\ \theta &=& \displaystyle \frac{1}{a^3 t} \cdot \frac{T}{G} \end{array} \right\} \]
(長方形断面の場合)
図2.4.12に示すように,一辺の平均長さが $a$,他辺の平均長さが $b$ で,それぞれの辺の肉厚が図のように与えられるとき,これらの値は次のように計算される.
$\hspace{2em}$図2.4.12 長方形断面
\[ {\rm (2.4.24)}   \tau_{n{\rm max}} = \frac{T}{2 ab t_n} \hspace{2em} (n=1,2,3,4) \]
\[ {\rm (2.4.25)}   \theta = \frac{1}{a^2b^2} \left( \frac{a}{t_1} + \frac{b}{t_2} + \frac{a}{t_3} + \frac{b}{t_4} \right ) \frac{T}{G} \]  以上示した各種断面形状の最大せん断応力は一般的に次のように書くことができる.
\[ {\rm (2.4.26)}   \tau_{\rm max} = \frac{T}{2 A_m t_i} \\ \]
ここで,$A_m$ は肉厚中心線が囲む断面積であり,$t_i$ は各辺の肉厚を示している.

2.5 組合せ応力と平面問題

2.5.1 任意断面の応力
2.1.1節では断面が一様な棒が軸方向に引張力を受けた場合,図2.5.1に示すように軸に垂直な断面の応力を定義した.

$\hspace{4em}$図2.5.1 棒の引張
しかし,一般に応力の値は,応力が作用する断面の位置によって異なる.このことを説明するため,図2.5.2に示すような,$\varphi$ だけ傾斜した断面の応力を考えてみよう.

$\hspace{4em}$図2.5.2 傾斜面上の応力
図に示すように傾斜した面に作用している応力を $p$ とするとき,この応力が荷重 $P$ と平衡を保つためには次の関係が成立しなければならない.
\[ {\rm (2.5.1)}   P = A' \cdot p \]
ここで,$A'$ は傾斜した面の面積であり,軸に垂直な面の面積を $A$ とするとき次の関係がある.
\[ {\rm (2.5.2)}   A' = \frac{A}{\cos \varphi} \]
したがって,式(2.5.2)式(2.5.1)に代入し,$p$ について整理すると以下の関係が得られる.
\[ {\rm (2.5.3)}   p = \frac{P}{A} \cos \varphi = \sigma_x \cos \varphi \]
ここで,$\sigma_x$ は,軸に垂直な面における応力である.
 以上のような面の傾きに依存する応力 $p$ を,図2.5.3に示すように,傾斜面に垂直な成分と平行な成分に分解して見よう.
$\hspace{4em}$図2.5.3 応力の分解
\[ {\rm (2.5.4)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& p \cos \varphi = \sigma_x \cos^2 \varphi \\ \tau &=& p \sin \varphi = \sigma_x \cos \varphi \sin \varphi = \displaystyle \frac{1}{2} \sigma_x \sin 2 \varphi \end{array} \right\} \]
ここで,$\sigma_n$ は垂直応力(normal stress),$\tau$ はせん断応力(shearing stress)である.
 このように,一様断面を持つ棒材に単純に引張力を作用させた場合においても,軸に垂直な面では垂直応力が発生するだけであるが,その他の断面では垂直応力以外に断面をせん断しようとするせん断応力が発生する.
式(2.5.4)より,垂直応力$\sigma_n$ は $\varphi=0$ のとき最大となり,その値は以下のとおりである.
\[ {\rm (2.5.5)}   (\sigma_n)_{\rm max} = \sigma_x \]
このとき,せん断応力は0となる.また,せん断応力 $\tau$ は $\varphi=\pi/4$ の傾斜面上で最大となり,
\[ {\rm (2.5.6)}   (\tau)_{\rm max} = \frac{1}{2} \sigma_x \]
である.最大垂直応力が生ずる傾斜面では,せん断応力は0となることに注意されたい.

$\hspace{4em}$図2.5.4 垂直応力の分布

$\hspace{3em}$図2.5.5 せん断応力の分布
図2.5.4は,垂直応力の分布を示した図であり,図2.5.5はせん断応力の分布である.せん断応力が0となり,最大の垂直応力が生ずる傾斜面を主応力面(principal plane of stress)と呼び,そのときの垂直応力を主応力(principal stress)という.ここで,述べてきた関係は主応力が1つの場合で,この状態を単軸応力(uniaxial stress)あるいは1軸応力と呼んでいる.主応力関係については,この後,2.5.3節において詳細な説明を加える.
例題2.5.1
 断面積 $A=10{\rm cm^2}$ の棒を軸方向に $1.96 {\rm kN}$ で引っ張たときの断面に生ずる垂直応力と $30^{\circ}$ 傾斜した面に生ずる垂直応力およびせん断応力を求めてみよう.軸方向の応力は
\[ \sigma_x = \frac{P}{A} = \frac{1960}{10 \times 10^{-4}} = 1.96 \; {\rm MPa} \]
一方,傾斜面上の応力は式(2.5.4)より,以下のように計算される.
\[ {\rm (2.5.4)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& \sigma_x \cos^2 \varphi = 1.96 \times \cos^2 20~{\circ} = 1.47 \; {\rm MPa} \\ \tau &=& \displaystyle \frac{1}{2} \sigma_x \sin 2 \varphi = \frac{1}{2} \times 1.96 \sin (2 \times 30^{\circ}) = 0.849 \; {\rm MPa} \end{array} \right\} \]
2.5.2 組合せ応力
2.5.1節では,単軸応力状態で議論をした.次に,幾つかの応力が同時に作用する場合について考えてみよう.議論を始めるにあたり,応力の正負について考えてみよう.$\sigma_x$,$\sigma_y$ を,それぞれ,$x$,$y$ 軸方向の垂直応力,$\tau_{xy}$,$\tau_{yx}$ を,それぞれ,$x$,$y$ 軸方向のせん断応力とするとき,一般に,応力は図2.5.6に示すように,垂直応力については引張,せん断応力については図のような向きを正と考えている.ただし,$x$ 方向のせん断応力と $y$ 方向のせん断応力が大きさが等しいことは2.3.1節で述べたとおりである.本書では,以後,$\tau_{xy}$ と$\tau_{yx}$ を区別せず,$\tau_{xy}$ として表すことにする.

$\hspace{4em}$図2.5.6 正の応力の向き
 応力の正負は扱う材料によて異なる.例えば,土やコンクリート等の圧縮を前提とする材料では圧縮応力を正と考える場合が多い.
 さて,図のような応力のうち幾つか,あるいはすべてが作用した場合の任意断面における応力を求めてみよう.
(1)互いに垂直な2方向に働く引張(圧縮)が作用する場合
図2.5.7(a)は互いに垂直な $x$,$y$ 方向の垂直応力 $\sigma_x$,$\sigma_y$ が作用した状態を示した図である.$n$ は任意断面の法線方向を示しており,$\varphi$ は断面の傾斜角である.図(b)はこのときの任意断面における $x$ 方向の応力の平衡状態を,図(c)は $y$ 方向の応力平衡状態を示している.$\sigma_n$ は法線方向の垂直応力であり,$\tau$ はせん断応力である.また,$p_x$,$p_y$ は,それぞれ,$x$,$y$ 軸方向の任意断面上の応力であり,$A_x$ および $A_y$ はそれぞれの軸方向の面積を表している.

$\hspace{7em}$図2.5.7 互いに垂直な2方向の垂直応力
このとき,それぞれの方向の平衡条件より以下の関係が得られる.
( $x$ 方向)
\[ {\rm (2.5.7)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& p_x \cos \varphi = \sigma_x \cos^2 \varphi \\ \tau &=& p_x \sin \varphi = \sigma_x \cos \varphi \sin \varphi \end{array} \right\} \]
\[ \hspace{5em} 但し \hspace{2em} \left( p_x \frac{A_y}{\cos \varphi}-\sigma_x A_y = 0 \hspace{1em} \therefore p_x = \sigma_x \cos \varphi \right) \]
( $y$ 方向)
\[ {\rm (2.5.8)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& p_y \cos \left( \displaystyle \frac{\pi}{2} - \varphi \right) = \sigma_y \sin^2 \varphi \\ \tau &=& p_y \sin \left( \displaystyle \frac{\pi}{2}\ - \varphi \right) = \sigma_y \sin \varphi \cos \varphi \end{array} \right\} \]
\[ \hspace{5em} 但し \hspace{2em} \left( p_y \frac{A_x}{\sin \varphi}-\sigma_y A_x = 0 \hspace{1em} \therefore p_y = \sigma_y \sin \varphi \right) \]
 これらの垂直応力ならびにせん断応力を重ね合わせた応力が全体の応力になることより,最終的に以下の応力が求まる.
\[ {\rm (2.5.9)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& \sigma_x \cos^2 \varphi + \sigma_y \sin^2 \varphi = \frac{1}{2} (\sigma_x + \sigma_y ) + \frac{1}{2} (\sigma_x - \sigma_y ) \cos 2 \varphi \\ \tau &=& ( \sigma_x - \sigma_y) \sin \varphi \cos \varphi = \frac{1}{2} ( \sigma_x - \sigma_y) \sin 2 \varphi \end{array} \right\} \]
式(2.5.9)におけるせん断応力の式において,$x$ 方向と $y$ 方向の垂直応力の差が用いられているが,これは,図2.5.7より理解できるように傾斜面に作用しているせん断応力の向きが逆転していることによる.式(2.5.9.)において,$\varphi=0, 90度$ の場合せん断応力が $\tau=0$ となり,$\varphi=45, 135度$ でせん断応力が最大となることに留意されたい.
(2)互いに垂直な2方向に働くせん断応力が作用する場合
図2.5.8(a)に示すように,互いに垂直な2方向にせん断応力が作用した場合の任意断面における垂直応力とせん断応力を求めてみよう.ただし,$x$ および $y$ 方向のせん断応力の大きさは先に述べたように等しいため $\tau_{xy}$ としている.

$\hspace{8em}$図2.5.8 互いに垂直なせん断応力
垂直応力が作用した場合と同様,図(b)図(c)のように $x$ 方向と $y$ 方向に分けて平衡条件を考える.
( $x$ 方向)
\[ {\rm (2.5.10)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& p_x \cos \varphi = \tau_{xy} \sin \varphi \cos \varphi \\ \tau &=& p_x \sin \varphi = \tau_{xy} \sin^2 \varphi \end{array} \right\} \]
\[ \hspace{5em} 但し \hspace{2em} \left( p_x \frac{A_x}{\sin \varphi}-\tau_c{xy} A_x = 0 \hspace{1em} \therefore p_x = \tau_{xy} \sin \varphi \right) \]
( $y$ 方向)
\[ {\rm (2.5.11)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& p_y \cos \left( \displaystyle \frac{\pi}{2} - \varphi \right) = \tau_{xy} \cos \varphi \sin \varphi \\ \tau &=& p_y \sin \left( \displaystyle \frac{\pi}{2}\ - \varphi \right) = \tau_{xy} \cos^2 \varphi \end{array} \right\} \]
\[ \hspace{5em} 但し \hspace{2em} \left( p_y \frac{A_y}{\cos \varphi}-\tau_{xy} A_y = 0 \hspace{1em} \therefore p_y = \tau_{xy} \cos \varphi \right) \]
ここで,$A_x$ および $A_y$ はそれぞれの軸に垂直な面の断面積である.
 先と同様,これらを重ね合わせた応力が全体の応力となることより,せん断応力の向きに注意して重ね合わせると以下の応力が得られる.
\[ {\rm (2.5.12)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& 2 \tau_{xy} \sin \varphi \cos \varphi = \tau_{xy} \sin 2 \varphi \\ \tau &=& \tau_{xy} \sin^2 \varphi - \tau_{xy} \cos^2 \varphi = - \tau_{xy} \cos 2 \varphi \end{array} \right\} \]
式(2.5.12)より,$\varphi=45度$ で最大の引張応力が生じ,そのときの値はせん断応力に等しいことが理解できる.一方,$\varphi=135度$ では最大の圧縮応力が生じる.また,$\varphi=0, 90度$ の場合,最大のせん断応力が生ずる.
(3)垂直応力とせん断応力が同時に作用する場合
図2.5.9に示すように,2方向から,垂直応力とせん断応力が同時に作用した場合の任意断面に生ずる垂直応力とせん断応力を求めてみよう.

$\hspace{7em}$図2.5.9 垂直およびせん断応力が同時に作用した場合
 これは,先の2つの状態の重ね合わせと考えることができるため,式(2.5.9)および式(2.5.12)より以下の関係が得られる.
\[ {\rm (2.5.13)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& \frac{1}{2} (\sigma_x + \sigma_y ) + \frac{1}{2} (\sigma_x - \sigma_y ) \cos 2 \varphi + \tau_{xy} \sin 2 \varphi \\ \tau &=& \frac{1}{2} ( \sigma_x - \sigma_y) \sin 2 \varphi - \tau_{xy} \cos 2 \varphi \end{array} \right\} \]
2.5.3 主応力
2.5.1節において,単軸応力状態の主応力について述べた.ここでは,図2.5.9のような応力が作用した場合の一般的な主応力について考えてみよう.
式(2.5.13)において,最大あるいは最小の $\sigma_n$ は,$\varphi$ で式(2.5.13)を微分することにより求まる.
\[ {\rm (2.5.14)}   \frac{d \sigma_n}{d \varphi} = -(\sigma_x - \sigma_y) \sin 2 \varphi + 2 \tau_{xy} \cos 2 \varphi = 0 \]
式(2.5.14)より,最大あるいは最小の垂直応力をあたえる断面の傾斜角 $\varphi$ と応力の関係は,
\[ {\rm (2.5.15)}   \tan 2 \varphi = \frac{2 \tau_{xy}}{\sigma_x - \sigma_y} \]
となる.式(2.5.15)は,
\[ \left. \begin{array}{rcl} \sin 2 \varphi &=& \displaystyle \frac{\tan 2 \varphi}{\sqrt{1 + \tan^2 2 \varphi}} = \displaystyle \frac{2 \tau_{xy}} {\sqrt{(\sigma_x-\sigma_y)^2 + 4 \tau^2_{xy}}} \\ \end{array} \right\} \]
\[ \left. \begin{array}{rcl} \cos 2 \varphi &=& \displaystyle \frac{1}{\sqrt{1 + \tan^2 2 \varphi}} = \displaystyle \frac{\sigma_x - \sigma_y} {\sqrt{(\sigma_x-\sigma_y)^2 + 4 \tau^2_{xy}}} \\ \end{array} \right\} \]
であり,この関係を式(2.5.13)に代入するとせん断応力は0となる.すなわち,主応力面においてせん断応力が0であることがわかる.
式(2.5.15)より主応力が生ずる方向が次のように求められる.
\[ {\rm (2.5.16)}   \varphi = \frac{1}{2} \tan^{-1} \frac{2 \tau_{xy}}{\sigma_x - \sigma_y} + \frac{n \pi}{2} \]
この方向を主軸(principal axis)という.主軸は互いに直交し,一方の軸で最大の垂直応力を,他方で最小の垂直応力を与える.これを $\sigma_1$,$\sigma_2$ で表し,その値は以下のようになる.
\[ {\rm (2.5.17)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 ( = \sigma_{\rm max}) &=& \displaystyle \frac{\sigma_x + \sigma_y}{2} + \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} \\ \sigma_2 ( = \sigma_{\rm min}) &=& \displaystyle \frac{\sigma_x + \sigma_y}{2} - \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} \end{array} \right\} \]
 主応力と $x$,$y$ 軸方向の垂直応力には以下の関係がある.
\[ {\rm (2.5.18)}   \sigma_1 + \sigma_2 = \sigma_x + \sigma_y = 一定 \]
また,主応力を用いて任意断面の垂直応力ならびにせん断応力を表すことも可能で,以下のようになる.
\[ {\rm (2.5.19)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& \displaystyle \frac{\sigma_1+\sigma_2}{2} + \frac{\sigma_1-\sigma_2}{2} \cos 2 \varphi \\ \tau &=& \displaystyle \frac{\sigma_1-\sigma_2}{2} \sin 2 \varphi \end{array} \right\} \]
最大,最小の主応力はせん断応力の正負によって図2.5.10に示す方向に生ずる.

$\hspace{5em}$図2.5.10 せん断応力の正負による主応力の相違
図中,$\theta_1$ および $\theta_2$ は,それぞれ,主応力 $\sigma_1$,$\sigma_2$ の生ずる角度を表している.これを整理し,$\sigma_x$ と $\sigma_y$ の大小を考慮に入れて主軸の方向を整理した表を表2.5.1に示す.
表2.5.1 最大主応力の主軸
せん断応力 垂直応力 主軸の方向 主軸の範囲
$\tau_{xy} \gt 0$ $\sigma_x \gt \sigma_y$ $\varphi = \varphi$ $0 \lt \varphi \lt \pi/2$
$\sigma_x \lt \sigma_y$ $\varphi = \pi/2 - \varphi$
$\tau_{xy} \lt 0$ $\sigma_x \lt \sigma_y$ $\varphi = \pi/2 + \varphi$ $\pi/2 \lt \varphi \lt \pi$
$\sigma_x \gt \sigma_y$ $\varphi = \pi - \varphi$
 せん断応力についても,これまでと同様の議論を行うことができ,式(2.5.13)の $\tau$ の式を $\varphi$ で微分することにより,最大,最小のせん断応力を求めることができる.
\[ {\rm (2.5.20)}   \left. \begin{array}{rcl} \tau_1 ( = \tau_{\rm max}) &=& \displaystyle \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} \\ \tau_2 ( = \tau_{\rm min}) &=& \displaystyle - \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} \end{array} \right\} \]
これを,主せん断応力(principal shearing stress)と呼んでいる.主せん断応力の生じる角度( $\varphi'$ )は以下の式によって与えられる.
\[ {\rm (2.5.21)}   \tan 2 \varphi' = -\frac{\sigma_x \sigma_y}{2 \tau_{xy}} \]
主応力軸の式(2.5.15)式(2.5.21)を比較することで,主応力面と主せん断応力面とは互いに $45^{\circ}$ の角をなすことが理解できる.
例題2.5.2
図2.5.9において,$\sigma_x=98 {\rm MPa}$,$\sigma_y=-49 {\rm MPa}$,$\tau_{xy}=73.5 {\rm MPa}$ なる値のとき,主応力と主軸の方向を求めてみよう.主応力は式(2.5.17)を用いて以下のように計算される.
\[ \sigma_1 = \frac{\sigma_x + \sigma_y}{2} + \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} = \frac{98-49}{2} + \sqrt{\left( \frac{98+49}{2} \right)^2 + 73.5^2} = 128.4 \; {\rm MPa} \]
\[ \sigma_2 = \frac{\sigma_x + \sigma_y}{2} - \sqrt{\left( \frac{\sigma_x - \sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy}} = \frac{98-49}{2} - \sqrt{\left( \frac{98+49}{2} \right)^2 + 73.5^2} = - 79.4 \; {\rm MPa} \] また,主軸の方向は,式(2.5.16)より次のように求められる.
\[ \varphi = \frac{1}{2} \tan^{-1} \frac{2 \tau_{xy}}{\sigma_x - \sigma_y} = \frac{1}{2} \tan^{-1} \frac{2 \times 73.5}{98+49} = 22.5 ^{\circ} \]
2.5.4 モールの応力円
 $x$ および $y$ 軸方向の垂直応力と大きさが等しい2組のせん断応力が作用した場合の任意断面における垂直応力 $\sigma_n$ とせん断応力 $\tau$ は,断面の位置を指定する角 $\varphi$ の関数として以下のように与えられた.
\[ {\rm (2.5.22)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_n &=& \displaystyle \frac{1}{2} (\sigma_x + \sigma_y ) + \frac{1}{2} (\sigma_x - \sigma_y ) \cos 2 \varphi + \tau_{xy} \sin 2 \varphi \\ \tau &=& \displaystyle \frac{1}{2} ( \sigma_x - \sigma_y) \sin 2 \varphi - \tau_{xy} \cos 2 \varphi \end{array} \right\} \]
この式より,垂直応力とせん断応力を求めることもできるが,図式解法によっても容易に応力状態を知ることができる.
式(2.5.22)において,$\varphi$ を消去すると以下の式が得られる.
\[ {\rm (2.5.23)}   \left( \sigma_n - \frac{\sigma_x+\sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2 = \left( \frac{\sigma_x-\sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy} \]
この式は,縦軸を $\sigma_n$,横軸を $\tau$ とし,半径が
\[ {\rm (2.5.24)}   r = \sqrt{ \left( \frac{\sigma_x-\sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy} } \]
であり,中心が $\frac{\sigma_x+\sigma_y}{2}$ である円の方程式となっている.この円をモールの応力円(Mohr’s stress circle)という.モールの応力円を図示すると図2.5.11のようになる.せん断応力が0のとき,最大,最小主応力が図のように求まる.

$\hspace{8em}$図2.5.11 モールの応力円
次に,いろいろな応力状態におけるモールの応力円を描いてみよう.
(1)$\tau_{xy} \gt 0$,$\sigma_x \gt \sigma_y$の場合
図2.5.12に示すように,最大主応力の生ずる角 $\theta_1$ は $(0 \lt \theta_1 \lt \pi/4)$ の範囲にある.$\sigma_x$,$\sigma_y$ の正負はモールの円が水平方向に移動するだけであり,形状そのものに影響を与えることはない.

$\hspace{0em}$図2.5.12 $\tau_{xy} \gt 0$,$\sigma_x \gt \sigma_y$ の場合モールの円と主応力方向
(2)$\tau_{xy} \gt 0$,$\sigma_x \lt \sigma_y$の場合
 (1)と $\sigma_x$,$\sigma_y$ の位置が逆転し,最大主応力の生ずる角 $\theta_1$ は $(\pi/4 \lt \theta_1 \lt \pi/2)$ の範囲にある.

$\hspace{0em}$図2.5.13 $\tau_{xy} \gt 0$,$\sigma_x \lt \sigma_y$ の場合モールの円と主応力方向
(3)$\tau_{xy} \lt 0$,$\sigma_x \lt \sigma_y$の場合
 (1)と同様に見えるが,$\sigma_x$,$\sigma_y$ の位置が逆転していることに注意されたい.最大主応力の生ずる角 $\theta_1$ は $(\pi/2 \lt \theta_1 \lt 3\pi/4)$ の範囲にある.

$\hspace{0em}$図2.5.14 $\tau_{xy} \lt 0$,$\sigma_x \lt \sigma_y$ の場合モールの円と主応力方向
(4)$\tau_{xy} \lt 0$,$\sigma_x \gt \sigma_y$の場合
 (2)と同様に見えるが,$\sigma_x$,$\sigma_y$ の位置が逆転していることに注意されたい.最大主応力の生ずる角 $\theta_1$ は $(3\pi/4 \lt \theta_1 \lt \pi)$ の範囲にある.

$\hspace{0em}$図2.5.15 $\tau_{xy} \lt 0$,$\sigma_x \gt \sigma_y$ の場合モールの円と主応力方向
例題2.5.3
 断面積 $A=25cm^2$ の円柱が $49 {\rm kN}$ の力で圧縮されている.この応力状態をモールの応力円で表示し,$30^{\circ}$ の傾斜面での応力を求めて見よう.この円柱は単純な圧縮を受けており,その応力は次のように求められる.
\[ \sigma_x = \frac{P}{A} = \frac{49 \times 10^3}{25 \times (10^{-2})^2} = 19.6 \; {\rm MPa} \]
\[ \sigma_y = \tau_{xy} = 0 \]
この値を用いて,モールの応力円の中心および半径は以下のように計算される.
\[ r = \sqrt{ \left( \frac{\sigma_x-\sigma_y}{2} \right)^2 + \tau^2_{xy} } = \frac{19.6}{2} = 9.8 \; {\rm MPa} \]
\[ (中心) \hspace{1em} \left( \frac{\sigma_x+\sigma_y}{2} \right) = \frac{19.6}{2} = 9.8 \; {\rm MPa} \]
したがって,モールの応力円は図2.5.16のようになる.図からも理解できるように,最小主応力と $\sigma_x$ は同じ値である.

$\hspace{8em}$図2.5.16 単純圧縮
 一方,$30^{\circ}$ の傾斜面は,モールの応力円上の $2\varphi=60^{\circ}$ の位置に該当するため,この面での垂直応力は $14.7 {\rm MPa}$ (圧縮),せん断応力は $-8.5 {\rm MPa}$ となる.これは,式(2.5.4)によっても求めることができるので検証されたい.
2.5.5 単純せん断
2.5.2(2)節において,互いに共役な1組のせん断応力が作用する例を示した.このような状態を単純せん断(simple shear)の状態にあるという.先に述べたように単純せん断状態では,最大の主応力は $45^{\circ}$ で生じ,その値は引張応力で,作用しているせん断応力と同じ値となる.また,最小の主応力は $135^{\circ}$ で生じ,せん断応力と同じ大きさを持つ圧縮応力となる.
\[ {\rm (2.5.25)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma_1 &=& \tau_{xy} \;\; ( \varphi=45^{\circ}) \\ \sigma_2 &=& -\tau_{xy}\;\; ( \varphi=135^{\circ}) \end{array} \right\} \]
 単純せん断状態をモールの応力円により示すと図2.5.17のようになる.

$\hspace{10em}$図2.5.17 単純せん断の状態
図2.5.17より理解できるように,単純せん断状態では $x$ 軸に対して角度が $45^{\circ}$ と $135^{\circ}$ でせん断応力が0となる.このモールの応力円は図2.5.18に示すように,$x$ 軸に $\sigma_1=\tau_{xy}$ の引張応力を,y軸に $\sigma_2=-\tau_{xy}$ の圧縮応力を作用させた場合と等価になる.

$\hspace{2em}$図2.5.18 等価な単純せん断
 せん断の状態は,2.2節で述べたリベットやボルトなど多くの実例がある.図2.5.17のような載荷が難しい場合においても,図2.5.18の載荷状態を利用することで単純せん断状態を再現するこっとができる.
2.5.6 応力の座標変換
図2.5.19は直角座標系 $x-o-y$ を $\alpha$ なる角度だけ回転して得られる新たな直角座標系 $x'-o-y'$ を表している.

$\hspace{4em}$図2.5.19 座標系
いま,任意の点 $P$ の $x-o-y$ 座標系に関する座標値 $(x, y)$,$x'-o-y'$ 座標系に関する座標値を $(x', y')$ とすれば,両者の間に以下のような幾何学的な関係が成立する.
\[ {\rm (2.5.26)}   \left. \begin{array}{rcr} x' &=& \cos \alpha \cdot x + \sin \alpha \cdot y \\ y' &=& -\sin \alpha \cdot x + \cos \alpha \cdot y \end{array} \right\} \]
これを,行列で整理すると以下のようになる.
\[ {\rm (2.5.27)}   \left\{ \begin{array}{c} x' \\ y' \end{array} \right\} = \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \sin \alpha \\ -\sin \alpha & \cos \alpha \end{array} \right] \left\{ \begin{array}{c} x \\ y \end{array} \right\} \]
この行列を座標変換行列と呼んでいる.
 次に,応力の座標変換について考えてみよう.任意傾斜面に関する議論では,傾斜面の応力に関する座標系を図2.5.3のようにとらえていた.応力の座標変換では,図2.5.19のように座標系を考えるため,せん断応力の向きが逆転していることに注意しなければならない.図2.5.20は座標軸の回転と応力の関係を示した図である.

$\hspace{10em}$図2.5.20 応力の座標変換
この関係をもとに変換後の応力を求めると次のようになる.
\[ {\rm (2.5.28)}   \left. \begin{array}{rcl} \sigma'_x &=& \sigma_x \cos^2 \alpha + \sigma_y \sin^2 \alpha + 2 \tau_{xy} \sin \alpha \cos \alpha \\ \sigma'_y &=& \sigma_x \cos^2 (\frac{\pi}{2}-\alpha) + \sigma_y \sin^2 (\frac{\pi}{2}-\alpha) + 2 \tau_{xy} \sin (\frac{\pi}{2}- \alpha) \cos (\frac{\pi}{2}-\alpha ) \\ &=& \sigma_x \sin^2 \alpha + \sigma_y \cos^2 \alpha - 2 \tau_{xy}\sin \alpha \cos \alpha \\ \tau'_{xy} &=& - \sigma_x \sin \alpha \cos \alpha + \sigma_y \sin \alpha \cos \alpha + \tau_{xy} (\cos^2 \alpha-\sin^2 \alpha) \end{array} \right\} \] これを,行列で表すと以下のように整理される.
\[ {\rm (2.5.29)}   \left[ \begin{array}{cc} \sigma'_x & \tau'_{xy} \\ \tau'_{xy} & \sigma'_y \end{array} \right] = \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & \sin \alpha \\ -\sin \alpha & \cos \alpha \end{array} \right] \left[ \begin{array}{cc} \sigma_x & \tau_{xy} \\ \tau_{xy} & \sigma_y \end{array} \right] \left[ \begin{array}{rr} \cos \alpha & -\sin \alpha \\ \sin \alpha & \cos \alpha \end{array} \right] \]
ここで,後ろの行列が座標変換行列の転置行列となっていることに注意されたい.このように応力の座標変換は,座標変換行列をもと応力の前後からかけることによって行うことができる.
例題2.5.4
図2.5.21のように,$\sigma_x=19.6 {\rm MPa}$ の引張応力,$\sigma_y=49 {\rm MPa}$ の圧縮応力が作用した状態において,$30^{\circ}$ 座標軸を回転したときの応力を求めてみよう.

$\hspace{4em}$図2.5.21
式(2.5.29)によれば,以下のようになる.
\[ \left[ \begin{array}{cc} \sigma'_x & \tau'_{xy} \\ \tau'_{xy} & \sigma'_y \end{array} \right] = \left[ \begin{array}{rr} \cos 30^{\circ} & \sin 30^{\circ} \\ -\sin 30^{\circ} & \cos 30^{\circ} \end{array} \right] \left[ \begin{array}{cc} 19.6 & 0 \\ 0 & -49 \end{array} \right] \left[ \begin{array}{rr} \cos 30^{\circ} & -\sin 30^{\circ} \\ \sin 30^{\circ} & \cos 30^{\circ} \end{array} \right] \]
 したがって,変換後の応力が以下のように求まる.
\[ \begin{array}{rcrl} \sigma'_x &=& 2.45 \; {\rm MPa} \;\; &(引張)\\ \sigma'_y &=& -31.9 \; {\rm MPa} \;\; &(圧縮)\\ \tau'_{xy} &=& -29.7 \; {\rm MPa} & \end{array} \]
2.5.7 フックの法則の拡張
 ひずみには縦ひずみと横ひずみがあることを2.1.4節において説明した.いま,$x$ 軸方向のひずみを $\varepsilon_x$,$y$ 軸方向のひずみを $\varepsilon_y$ とすれば,図2.5.23(a)に示すように,$x$軸方向にのみ $\sigma_x$ が作用する場合,ひずみは次のようになる.

$\hspace{8em}$図2.5.22 応力とひずみの関係
\[ {\rm (2.5.30)}   \left. \begin{array}{rcr} \varepsilon_x &=& \displaystyle \frac{\sigma_x}{E} \\ \varepsilon_y &=& \displaystyle - \nu \frac{\sigma_x}{E} \\ \end{array} \right\} \]
ここで,$\nu$ はポアソン比で,$E$ は弾性係数である.
 同様に,図(b)のように,$y$ 軸方向のみ $\sigma_y$ が作用する場合には次のようになる.
\[ {\rm (2.5.31)}   \left. \begin{array}{rcr} \varepsilon_x &=& \displaystyle - \nu \frac{\sigma_y}{E} \\ \varepsilon_y &=& \displaystyle \frac{\sigma_y}{E} \\ \end{array} \right\} \]
したがって,図(c)のように $\sigma_x$ と $\sigma_y$ が同時に作用する場合のひずみは次のようになる.
\[ {\rm (2.5.32)}   \left. \begin{array}{rcr} \varepsilon_x &=& \displaystyle \frac{1}{E}( \sigma_x - \nu \sigma_y) \\ \varepsilon_y &=& \displaystyle \frac{1}{E}( \sigma_y - \nu \sigma_x) \end{array} \right\} \]
式(2.5.32)を応力について整理しなおすと,次の関係が得られる.
\[ {\rm (2.5.33)}   \left. \begin{array}{rcr} \sigma_x &=& \displaystyle \frac{1}{E}(\varepsilon_x + \nu \varepsilon_y) \\ \sigma_y &=& \displaystyle \frac{1}{E}(\varepsilon_y + \nu \varepsilon_x) \end{array} \right\} \]
これは,等方,等質な材料の垂直応力および垂直ひずみの間の2次元のフックの法則を表している.
2.5.8 主ひずみとモールのひずみ円
 $x$ 軸,$y$ 軸方向の垂直ひずみを $\varepsilon_x$,$\varepsilon_y$ とし,せん断ひずみを $\gamma_{xy}$ とするとき,応力の場合と同様にひずみについても主ひずみの概念や,モールのひずみ円を描くことができる.ここでは,簡単にこれらの関係について説明する.
 任意断面における縦ひずみを $\varepsilon$,せん断ひずみを $\gamma$ とするとき,以下の関係が得られる.
\[ {\rm (2.5.34)}   \left. \begin{array}{rcl} \varepsilon &=& \displaystyle \frac{1}{2} (\varepsilon_x + \varepsilon_y ) + \frac{1}{2} (\varepsilon_x - \varepsilon_y ) \cos 2 \varphi + \frac{1}{2} \gamma_{xy} \sin 2 \varphi \\ \displaystyle \frac{1}{2} \gamma &=& \displaystyle \frac{1}{2} ( \varepsilon_x - \varepsilon_y) \sin 2 \varphi - \frac{1}{2} \gamma_{xy} \cos 2 \varphi \end{array} \right\} \]
この式の誘導は若干複雑であるためここでは省略するが, 応力の場合の式(2.5.13)と同じ表現となっている.
 応力の場合と同様,式(2.5.34)における最大あるいは最小の縦ひずみを主ひずみ(principal strain)という.主ひずみ $\varepsilon_1$,$\varepsilon_2$ の誘導は式(2.5.34)における $\varepsilon$ の式を $\varphi$ により微分し,極値を求めることによって以下のように得られる.
\[ {\rm (2.5.35)}   \left. \begin{array}{rcl} \varepsilon_1 ( = \varepsilon_{\rm max}) &=& \displaystyle \frac{\varepsilon_x + \varepsilon_y}{2} + \frac{1}{2} \sqrt{\left( \varepsilon_x-\varepsilon_y \right)^2+\gamma^2_{xy}} \\ \varepsilon_2 ( = \varepsilon_{\rm min}) &=& \displaystyle \frac{\varepsilon_x + \varepsilon_y}{2} - \frac{1}{2} \sqrt{\left( \varepsilon_x-\varepsilon_y \right)^2+\gamma^2_{xy}} \end{array} \right\} \]
また,$x$ 軸に対する主ひずみが生ずる方向についても以下のように求められる.
\[ {\rm (2.5.36)}   \varphi = \frac{1}{2} \tan^{-1} \frac{ \gamma_{xy}}{\varepsilon_x - \varepsilon_y} \]
 一方,式(2.5.34)から $\varphi$ を消去すると,次に示す円の方程式が得られる.
\[ {\rm (2.5.37)}   \left( \varepsilon - \frac{\varepsilon_x+\varepsilon_y}{2} \right)^2 + \left( \frac{\gamma}{2} \right)^2 = \left( \frac{\varepsilon_x-\varepsilon_y}{2} \right)^2 + \left( \frac{\gamma_{xy}}{2} \right)^2 \]
この円は,モールのひずみ円(Mohr’s strain circle)と呼ばれており,円の中心は $\frac{\varepsilon_x+\varepsilon_y}{2}$ で,半径は以下に示す値である.
\[ {\rm (2.5.38)}   r = \frac{1}{2} \sqrt{ \left( \varepsilon_x-\varepsilon_y \right)^2 + \gamma^2_{xy} } \]
この円の方程式を図示した図が図2.5.23である.

$\hspace{2em}$図2.5.23 モールのひずみ円